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知識・ノウハウ(株式)

日銀短観は日本株の先行指標として機能するか

投稿日:2018年8月13日 更新日:

日銀短観とは

正式名称は「全国企業短期経済観測調査」です。

民間企業に対するアンケート形式で調査を行います。

速報性が高く、様々なデータが公表され、市場参加者の注目度が高い経済指標です。

日銀短観の公表内容は下記のとおりです。

日銀短観の公表内容

  1. 業況判断
  2. 需給・在庫・価格判断
  3. 売上・収益計画
  4. 設備投資計画等
  5. 金融機関の設備投資計画
  6. 雇用
  7. 企業金融(資金繰り、貸出態度、金利水準)
  8. 金融機関の業況判断等

日銀短観についてはこちらも参考にしてください:日本の経済指標チェックリスト

日銀短観で最も注目されるのは「大企業・製造業の業況判断DI」

日銀短観の中で特に株式市場が注目しているのは「大企業・製造業の業況判断DI」です。

上場企業には製造業が多く、その経営者が当面の景況感をどのように考えているかを表す指標ですので当然と言えば当然です。

「大企業・製造業の業況判断DI」はゼロが分岐点で、プラスであれば景況感が良いと思っている経営者が多く、マイナスであれば悪いと思っている経営者が多いということなります。

また、プラスマイナスに加え、過去からのトレンドがどのようになっているかも重要です。

プラスでも下落トレンドであればマイナス要因となる可能性がありますし、マイナスでも上昇トレンドであればプラス要因の可能性もあります。

下記に「大企業・製造業の業況判断DI」とTOPIXの比較チャートを掲載します。

日銀短観「大企業・製造業の業況判断DI」とTOPIXの推移

日銀短観とTOPIX推移

概ね同様の動きになっていますが、日銀短観「大企業・製造業の業況判断DI」が株式の先行指標になるかというと必ずしもそうとは言えません。

ただし、1990年代はほとんど先行指標として機能していませんでしたが、2000年以降に限定すれば機能しているケースもかなりあります

株式投資の観点で日銀短観が特に活用できそうなのは下記の2点です。

  • 2004年~2007年や2013年~2018年のようにDIが10以上で推移している時は株式市場が堅調な動きとなっています
  • 2002年~2003年や2010年~2013年のように株式市場が低迷している中でDIが急上昇した後は株式市場も大きくリバウンドする傾向があるので株式投資のエントリータイミングとして活用できます

この2点については実際の投資においても活用できると思われますので、是非、覚えておいていただければと思います。

※日銀短観を含む様々な経済指標についてはこちらをご覧ください:日本の経済指標チェックリスト



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