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知識・ノウハウ(投信)

日本から買えるETFは「国内ETF」と「金融庁登録された海外ETF」

2016年7月2日

世界には1万本前後のETFが存在しますが、日本の証券会社から売買できるのはごく一部のみです。(証券会社により異なりますが最大でも1000本以下です)

株式であれば日本国内から先進国のほぼ全ての銘柄が売買できますがETFは異なります。

詳細は下記をご覧ください。

ETFの概要【日本人が取引できるのは「国内ETF」と「金融庁登録された海外ETF」】

ETFは東証に上場している「国内ETF」と海外の取引所に上場している「海外ETF」に分けられます。

さらに「海外ETF」は「金融庁に届出されている海外ETF」と「金融庁に届出されていない海外ETF」に分けられます。

日本人から見た場合、日本国内から投資できるのは「国内ETF」と「金融庁に届出されている海外ETF」です。

「金融庁に届出されていない海外ETF」に投資する場合は海外の証券会社に口座を開設する必要があります。

【日本の一般投資家が国内で投資可能】

  • 国内ETF
  • 金融庁に届出されている海外ETF

【日本の一般投資家が国内で投資できない】

  • 金融庁に届出されていない海外ETF(海外での口座開設が必要)

ただし、下記にも掲載されていますが、「国内ETF」と「金融庁に届出されている海外ETF」で世界のほぼ全ての資産クラスに投資ができますので、海外に口座を開設するメリットはそれほどないと考えられます。

個人的には日本株・J-REITなど国内の資産クラスは「国内ETF」に投資し、外国株・外国債券などは「金融庁に届出されている海外ETF」に投資するパターンが良いと思います。

国内ETFについて

国内ETFも銘柄が増加

東証に上場しているETFの銘柄数は大きく増加し、ラインナップは充実してきました。

日本株はもちろん、J-REIT、外国株式、外国債券、商品(コモディティ)、レバレッジ型等、一通りの資産クラスは網羅しています。

売買の方法は日本株と同じなので、どの証券会社からも手軽に投資できます。

ただし、下記の「国内ETFのデメリット」でも触れていますが、国内ETFで海外資産に投資する場合、乖離が生じるケースがあります。よって、海外資産(外国株など)に投資する場合は国内ETFより海外ETFがおススメです。

国内ETFのメリットと注意点はこちらです。

国内ETFのメリット

  • コストが安い:投資対象にもよりますが、信託報酬は通常の投資信託の半分以下のものが大半です。売買には日本株と同様の委託手数料がかかります。
  • 日本株などは終値ベースでなくリアルタイムで購入できる:例えば、日本株の投信を購入する場合、その日の終値の価格で購入することになるため、投信の注文時点では正確な株価の価格が決定できません。15:00の引け間際に大きく上昇して思ったより高い値段で購入してしまう可能性が発生します。ETFはリアルタイムで取引ができ、指値もできるため、例えば「日経平均が15,000円になったら買いたい」などのニーズに対応できます。

国内ETFのデメリット

  • 乖離が発生する場合がある:新興国株式などの中には流動性が低く大口投資が難しいものや、投資対象のインデックスから大幅にかい離したパフォーマンスとなっているものもあり注意が必要です。例えば「上場インデックスファンド中国A株(パンダ)CSI300」(1322)の例をあげると2011/4/29~2016/3/31に投資した場合、投資対象のCSI指数のパフォーマンスは+55.59%ですが、当ETFに投資した場合のパフォーマンスは+16.58%となっています。信託報酬は年間1.026%かかりますが、それを差し引いても少しかい離が大きいといえます。海外資産の場合、日本の取引時間中はマーケットがクローズしており、裁定取引がスムーズにできないケースもあるので注意が必要です。よって、海外資産は流動性が高く、時差もない海外ETFで購入する方が良いと思います。

海外ETFについて

日本人が投資できる海外ETFは金融庁登録されているETFのみ

金融庁登録されている海外ETF」も年々増加しており、国内ETFより銘柄数は多く、マニアックなものまで含めてほぼ全ての資産クラスに投資できるようになっています。

「金融庁登録されている海外ETF」はどの証券会社でも全銘柄取り扱いがあるわけではなく、各証券会社ごとに取扱銘柄数に差があります。

ネット証券ではほぼ全銘柄を取り扱っているケースが多いようで、投資家にとっては便利です。

海外FTFは取引通貨が外貨建て(米ドルや香港ドル)になっており、取引方法は外国株式と同様になります。

国内ETFと比較すると債券型の商品のラインアップが充実しているように思われます。

投資適格債・ハイイールド債・新興国国債・バンクローン等、一般的な投資信託の投資対象になっているものはほとんどラインアップされています。

信託報酬は高いもので0.7%程度、安いものですと0.1%程度のものもあり、やはりコスト面ではすぐれています。

また、少し変わったETFも多くあり、例えば米国20年債の3倍ブルベアや米国リートの3倍ブルベアなどもあります。

銘柄一覧は楽天証券やSBI証券等の取扱銘柄を確認すると良いと思います。

海外ETFのメリットと注意点はこちらです。

海外ETFのメリット

  • 低コスト:コスト面は国内ETFと同様で、信託報酬は一般的な投資信託の半分以下のものが大半です。売買には外国株式の委託手数料がかかります。外国株式の委託手数料は日本株の委託手数料より若干高くなることが多くなります。
  • リアルタイムで購入できる:リアルタイム取引については一部のネット証券では米国株等海外市場のオープン時間にリアルタイム取引ができます。
  • 幅広い資産クラスがラインアップされている

海外ETFのデメリット

  • 売買手数料(委託手数料)は外国株式のテーブルになるので国内ETFよりやや割高
  • 一部の証券会社ではリアルタイム取引がない(ただし指値は可能)

ETFと投信(アクティブファンド・インデックスファンド)の比較

インデックスファンドではETFと同レベルのコストとなっている商品も増えていますが、アクティブファンドとの比較ではコスト面でETFに軍配が上がります。

また、リアルタイム取引や指値などの取引の利便性でもETFが優れています。

そのため、通常の取引の場合はETFに投資する方が合理的です。

ただし、インデックスファンドは積立投資を行う場合などに重宝されます。

また、アクティブファンドでポートフォリオに特徴があるものや、超過リターンが継続的にでているものなどは投資する価値があります。

ETFと投資信託の比較についての詳細は下記をご覧ください。

関連ページ

海外ETFを含めた日本から買える代表的なETFは下記をご覧ください。

ETFに関する役立つ情報は下記をご覧ください。



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