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世界の実質GDP成長率推移(1991年以降)

投稿日:2016年6月25日 更新日:

実質GDP成長率は名目GDP成長率から物価変動(インフレ)を控除したものです。

物価上昇を含まない、本来の成長率を表しています。いわゆる経済成長率と呼ばれるものです。

こちらのページでは全世界・先進国・新興国及び主要国の実質GDP成長率の長期推移(1991年以降)を掲載しています。

下段にはポイント解説を箇条書きで掲載しておりますので、こちらも参考にしてください。

世界の実質GDP成長率推移(1991年~2020年)/ポイント解説

(単位:%、出所:IMF World Economic Outlook )

  • 1991年~2000年の実質GDP成長率
    gdp_growth_world1
  • 2001年~2010年の実質GDP成長率
    gdp_growth_world2
  • 2011年~2020年の実質GDP成長率
    世界の実質GDP成長率2010-2020
  • 2018年以降のデータはIMF予想値
  • 世界全体の実質GDP成長率が3%後半~4%、もしくはそれ以上となれば、景気はかなり良い状況といえる。逆に2001年~2002年のように3%以下の成長率となるとかなり景気が悪い状況といえる。
  • 2003年~2007年は中国やインドを始めとした新興国の成長率が高かったことで全世界の成長率も5%前後と非常に高い成長率となった。当時は株式市場でもBRICsをはじめとする新興国ブームが起こった。
  • 2009年はリーマンショック後の混乱で多くの先進国がマイナス成長となった。
  • 新興国は潜在的な成長力が高く2009年も多くの国でプラスとなったが新興国全体では+3.1%と数年ぶりの低成長となった。
  • 先進国の中でオーストラリアは2009年も+1.6%とプラスを維持し、経済の安定感を印象付けた(上記表の一番最初にある通り、オーストラリアは1991年に-1.1%のマイナス成長になって以降、約30年近くマイナス成長に陥っていない)
  • 原油価格をはじめとするエネルギー・資源価格が大幅に下落した2015年・2016年はロシアとブラジルがマイナス成長となった。ロシア経済はエネルギー産業のウエイトが大きく、原油安は景気悪化を招く。2015年・2016年のブラジルは景気が低調な中、通貨安と高インフレを抑えるために高金利政策をとった事でさらなる景気の悪化を招いた。(スタグフレーション)
  • 中国は1990年~2010年頃まで長期間に渡り10%前後の高い成長率を維持してきたが、2010年代に入り徐々に成長率は低下してきた。世界第2位の経済大国となり、経済規模自体が大きくなっていることから今後も低下傾向が続く見通し。
  • 上記の1991年以降では中国とインドのみが一度も実質GDP成長率がマイナスになっていない
  • インドは2014年に誕生したモディ政権の政策効果により経済成長率が高まった
  • インドネシアの1998年の実質GDP成長率は-13.1%と大きなマイナス幅となっているが、これはアジア通貨危機の影響で、タイ・フィリピン・マレーシア・韓国なども同様に大きな影響を受けた(アジア通貨危機の震源地はタイであったが、もっとも経済が混乱したのはインドネシアであった)
  • 2018年以降は新興国の成長が牽引し、全世界の実質GDP成長率は3%後半から4%と高成長が見込まれているが、米中貿易戦争の影響で下振れリスクが高まっている。

【参考】GDPとは

GDPとはGross Domestic Product(国内総生産)の頭文字をとったものです。

  • G(Gross):総額
  • D(Domestic):国内
  • P(Product):生産

専門的に表現すると「国内で1年間に生み出されたモノ・サービスの付加価値の合計」となります。分かりやすく言い換えると「もうけの合計」のようなイメージです。

GDPには日本企業が海外で生産したモノ・サービスは含まれません。

GDPは目的によって「名目GDP」と「実質GDP」が使い分けられます。

国の経済規模などを比較する際は「名目GDP」が使われます。(経済規模のランキングなど)

一方、各国がどれくらい経済成長しているかを確認する際は「実質GDP」が使われます。(経済成長率など)

経済成長を見る際に「実質GDP」が使われるのは、「名目GDP」ではインフレ分も含まれ、特に新興国など恒常的にインフレ率が高い国では経済成長の実態を表現できないからです。

ちなみにGDPデフレーターという言葉がありますが、これは名目GDPを実質GDPで割ったものです。

  • GDPデフレーター=名目GDP/実質GDP

GDPデフレーターが1を超えていれば物価が上昇(インフレ)していることとなり、1未満の場合はいわゆるデフレの状態となります。

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