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各資産の最大下落率(ブラックマンデー)

投稿日:2016年6月27日 更新日:

こちらのページではブラックマンデーが発生した際に各種債券・株式・REITがピークからピークまでどれくらい下落したかを掲載しています。

ショック時の最大損失を把握しておくことは投資において非常に有益ですので参考にしてください。

最初に、ブラックマンデーが発生した原因から解説します。

ブラックマンデーとは?原因は何か?

  • 1987年10月19日(月)NYダウが1日の下落率としては過去最高の22.6%の下落となった。
  • 世界恐慌の引き金となった暗黒の木曜日(ブラックサーズデー)が12.8%の下落率であり、これを大幅に上回った。
  • 翌日、世界の株式市場に波及し、日経平均は3836円安で下落率は-14.9%。当時の東証一部1160銘柄中569銘柄がストップ安となった。
  • ブラックマンデーがきっかけとなり、米国では株式市場が大きく下落した場合に強制的に取引を一時停止する「サーキットブレーカー」制度が導入された
  • ブラックマンデーの要因
    • 1985年のプラザ合意以降、円高ドル安が大幅に進んでおり、極端なドル安是正とインフレ懸念を打開するための利上げ観測が噂されていた。
    • 貿易赤字が想定以上に大きくなっていた(米国の双子の赤字についてはこちらを参照:米国の双子の赤字 / 過去の推移をチェック
    • コンピュータによるプログラム売買が普及し始めたところで、株価が下がると追加の損失を縮小させるために自動的に売り注文を出すプログラムが多く、売りが売りを呼んだ。
  • ブラックマンデーにより世界の株式市場は一時的に大きく下落したが米国は1989年7月頃には前回の高値を更新し、ネットバブル崩壊により下落を始める2000年まで長期間上昇を続けた。
  • 日本は1988年12月に前回高値を更新し、1989年12月29日の史上最高値38915円まで上昇した。

各資産の最大下落率(ブラックマンデー)

ブラックマンデー前後の各金融市場の最大下落率を掲載

  • 各資産クラスごとに最大下落率となった期間を掲載(よって、資産クラスごとに期間が異なる)
  • インデックスは原則、米ドルベース(米ドル以外の場合は下記「インデックス」に赤字で記載)
  • 米ドルベース(現地通貨ベース)の最大下落率と円ベースの最大下落率を掲載

maxdrawdown1987

インデックス

  • 米国株式:S&P500
  • 米国リート:FTSE/NAREIT オールエクイティREIT TR指数
  • 英国株式:ロンドンFTSE100(ポンドベース
  • ドイツ株式:ドイツDAX指数(ユーロベース
  • 日本株式:TOPIX(円ベース
  • 香港株式:ハンセン指数(香港ドルベース

ポイント

  • 米国・英国・ドイツ・香港の株式市場は30%~50%前後の大きな下落率となった。その中で日本株は-25.2%と相対的に低い下落率となった。これは当時、日本株はバブル相場のピークに向かう過程で強い相場であったことが要因と考えられる。また、日本の実体経済にもほとんど悪影響を及ぼさなかったことも一因である。
  • 米国株式の下落率は-33.1%とITバブル崩壊後やリーマンショック発生時と比べても小幅であるが、上記表にある通り、期間が1カ月半と非常に短期であった。米国株式以外も概ね短期間での下落となっており、香港株式は約2カ月で-52.0%の下落となった。よって、下落のインパクトとしては極めて大きいものであった。
  • ブラックマンデーの特徴はこの「短期間での大幅下落」といえる
  • ブラックマンデーを含む米国株式の大幅下落の歴史についてはこちらを参照:米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) / 30%以上の暴落は過去7回

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