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日本の消費者物価指数 / CPI、コアCPI、コアコアCPI / 定義、長期推移、使い方

投稿日:2018年1月28日 更新日:

消費者物価指数は大別すると3種類(CPI、コアCPI、コアコアCPI)

CPIはConsumer Price Index(消費者物価指数)の略です。

CPI、コアCPI、コアコアCPIは正確に書くと下記の通りとなります。

  • CPI:消費者物価指数(総合)
  • コアCPI:消費者物価指数(生鮮食品を除く総合)
  • コアコアCPI:消費者物価指数(生鮮食品及びエネルギーを除く総合)

全ての対象品目から計算される「CPI総合」をベースに、天候などの影響で価格変動が大きくなりやすい生鮮食品を除いた「コアCPI」と生鮮食品に加えて市況などによる影響を受けやすいエネルギーも除いた「コアコアCPI」が公表されています。

それぞれ除外される「生鮮食品」と「エネルギー」の全品目に占める割合は、「生鮮食品」が4%~5%「エネルギー」が7%~8%前後となっています。

よってコアCPIは全品目の95%~96%をカバーし、コアコアCPIは全品目の92%~93%をカバーしていることになります。

また、消費者物価指数には「全国」版と「東京都区部」版があります。

ここでは一般的に使用頻度が高い「全国」のデータで話を進めていきます。

ちなみに「東京都区部」は「全国」に対して速報性に優れており、「全国」の先行指標として使われます。

「全国」と「東京都区部」は毎月下旬に同じタイミングで公表されますが、「全国」は前月のデータであるのに対し、「東京都区部」は当月中旬の速報値となります。

日本のCPI、コアCPI、コアコアCPIの推移

日本のCPI・コアCPI・コアコアCPI推移

日本のCPI・コアCPI・コアコアCPI対前年同月比推移

長期で見るとCPI、コアCPI、コアコアCPIはほとんど同じ動きとなり、長期で比較する効果はほとんどありません。

CPI、コアCPI、コアコアCPIを比較するケースは天候不順などで生鮮食品の価格が大きく変動した場合や、原油価格の変動が大きい場合などです。

そのような特殊要因がCPIにどれくらい影響を与えているかを考えることで、実質的なインフレ率を確認したり、インフレ予想に活用したりします。

例えば原油価格をはじめとするエネルギー価格が大きく変動したケースとして2008年の事例が分かり易いと思います。

下記は2007年10月~2008年6月のデータです。

日本のCPIデータ2008年

この時は原油価格が大きく上昇しました。

この間、WTI原油は1バレル=80ドル前後から、2008年7月には147ドルまで上昇しました。

CPIとコアCPIはほぼ同じ水準ですが、エネルギーも除いたコアコアCPIはかなり低い水準となります。

CPIやコアCPIは2%を超える水準まで上昇しましたが、これは原油価格上昇が大きく影響しており、実際のインフレは1%かそれ以下ということになります。

政府・日銀がインフレ目標2%に使用しているのはコアCPI

政府・日銀はインフレ目標を2%として公表していますが、具体的に目安として活用しているのはコアCPI(消費者物価指数 生鮮食品を除く総合)です。

実質的な日本のインフレの力を確認するのであればコアコアCPIの方が良いと感じますが、なぜかコアCPIが使われています。

一般的にもコアCPIが使われることが多いので仕方がないのでしょうか。

でも、原油価格が急騰してコアCPIが2%を上回った時に「デフレ脱却」と言われても納得できないような気がします。

日本でコアCPIが一般的に使われるのは、米国でもコアCPIが良く使われることから日本でも広がったのではないかと勝手に思っています。

しかし下記に掲載していますが米国のコアCPIは日本のコアコアCPIに近いデータです。

米国のコアCPIは日本のコアコアCPI

ちなみに米国ではFRBが金融政策を行う際、消費者物価指数に加えて、個人消費支出(PCE:Personal consumption expenditures)にも注目していると言われています。

米国は個人消費がGDPの70%を占めることや個人ベースの景況感を確認する目的があると考えられます。

話しをCPIに戻しますと、米国で消費者物価指数というと一般的にはコアCPIのことを指します。

ただし、ここで注意が必要なのは米国のコアCPIはエネルギーと食品を除いた指数であるという点です。

よって米国のコアCPIは日本のコアコアCPIに近いデータということができます。

過去の経験からも原油をはじめとするエネルギーの影響はかなり大きいので、日本でもエネルギーを除いたコアコアCPIが一般的に使われる方が良いと感じます。

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