米国株のポイント【アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信を例に解説】

2016年6月25日 2024年11月6日

こちらのページは「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信」を例に「米国株」のポイントやリスクを掲載しています。

大部分は米国株全般に共通する内容ですので、米国株の見通しを分析する上で活用いただけます。

米国株に関する様々な情報を幅広く箇条書きで掲載していますので、適宜、必要部分を参照してください。

データや内容は随時、更新しています。

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信の商品概要

4コース
- Aコース:為替ヘッジあり
- Bコース:為替ヘッジなし
- Cコース:為替ヘッジあり,毎月決算,予想分配提示型
- Dコース:為替ヘッジなし,毎月決算,予想分配提示型

米国株式の優れている点は継続的に自社株買いが行われる点にある
ある程度大型の企業になると、毎期10％以上の増益を維持し続けることは難しい。しかし米国企業は自社株買いを積極的に行うことにより、当期利益は10％未満の成長となっても、自社株買いを行い発行済み株式数を減らすことでEPS（1株当たり当期利益）ベースでは10％以上の上昇となり実質2ケタ成長を継続している
さらに自社株買いによりROE(株主資本利益率）も上昇する
これが長期的に株式市場が右肩上がりで上昇している大きな要因と言える
米国企業の株主還元（配当+自社株買い）は時価総額を考慮した基準で日本企業の約2倍
日本企業は配当が中心だが、米国企業は自社株買いが中心

米国株は長期的にEPSが成長する見通し。その中でもグロース株（ラッセル1000グロース）はS&P500と比較してEPS成長率は高くなる見通し。
米国大型グロース株はグーグル・アップル・フェイスブック等、グローバル企業が多く、米国だけでなく世界各国の成長を享受できる
また、ビジネスが全世界に分散されていることでリスク軽減にもつながる。その結果、中長期の安定成長が期待できる
米国では産業構造の変化に合わせて株式市場の牽引役が入れ替わり、新陳代謝が進んでいる
世界の時価総額トップ50の比較はこちらを参照
- 時価総額ランキングTOP50（1992年と2023年）【世界は大きく変化・日本の地位は低下】
- マーケットピーク時の株式時価総額ランキング推移（2000年・2007年・2020年・直近）

米国株はリーマンショックなどで一時的に下落することはあるが、基本的には長期的に右肩上がりで上昇している
これは様々な要因が考えられるが、最も大きいのは米国政府とFRBが株式市場を意識した政策をとっている点があると考えられる
ITバブル崩壊後やリーマンショック後の回復期は世界の株式市場に先駆けて米国株式市場が早くリバウンドした
米国の個人金融資産は日本と比較すると株式と投信の比率がきわめて高くなっており、株価が長期的に下落すると逆資産効果で実体経済にも大きな影響を与える状況となっている。そのため政府とFRBは株式市場を意識した政策運営を行っている
＜参考ページ：家計の金融資産構成（日本・米国・ユーロ圏）＞
日本株との関係では日本株が上昇する局面では米国株も上昇していることが多く、逆に日本株が上昇しているにも関わらず米国株が下落しているケースはほとんどない。また、米国株は長期右肩上がりとなっていることもあり、日本株に投資するなら米国株に投資する方がベターと言える
米国株式の長期チャートはこちらをご覧ください：米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) / 30%以上の暴落は過去8回

組み入れ銘柄はグローバル企業が中心で個別の国のリスクは軽減されているが、それでも世界経済の中心である米国経済が低迷すると、影響は少なからずあると考えられる。
米国経済の動向については、各種経済指標をチェックする必要がある
雇用統計や中古住宅販売などの重要度も高いが、株式市場にとって重要度が高いのは「ISM製造業景況指数（PMI）」。
これは50が景気動向の良し悪しを測る分岐点である。また、そのトレンドにも注意が必要で、50を上回っていても下落傾向で50に近づいてきた場合には要注意。毎月月初に発表される。また雇用統計も毎月第一金曜日でるため、毎月の初句は米国の経済統計を確認すると良い。
米国の主要な経済指標の一覧はこちらを参照：米国の経済指標チェックリスト