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アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信

投稿日:2016年6月25日 更新日:

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信の商品概要やセールストーク、リスクを掲載しています。

データや内容は随時、更新しています。

実践で役立つ内容を心がけています。お役に立てれば幸いです。

実質的な運用会社

  • アライアンス・バーンスタイン
    (委託会社:アライアンス・バーンスタイン)

投資対象

  • 米国株式

商品組成上の特徴

  • 4コース
    • Aコース:為替ヘッジあり
    • Bコース:為替ヘッジなし
    • Cコース:為替ヘッジあり,毎月決算,予想分配提示型
    • Dコース:為替ヘッジなし,毎月決算,予想分配提示型

主な販売会社(販売手数料)

  • 野村証券
    1億口未満3.24%、1億口以上1.62%
  • エイチエス証券
    5000万円未満3.24%、5000万円以上2.16%
  • 長崎銀行
    3.24%

信託報酬

  • 1.6956%

良い点(セールストーク)・見通し

利上げ局面は株価が上昇

  • 米国市場は今後利上げ局面に入った。利上げは一般的にはマイナス要因だが、利上げを行うということは米国経済が好調であることの裏返しであり、その場合、株式は上昇が見込まれる。
  • 実際2004年5月~2006年6月の利上げ局面では米国株式は大幅に上昇した。

マクロ経済は良好

  • 長期的(2050年まで)に労働人口の増加が予想されている(日本、中国、欧州は減少予想)
  • 主要先進国より高い労働生産性
  • 主要先進国に比べ高い経済成長率
  • 米国は先進国では珍しく、総人口も着実に増加していく見通し
    世界の人口推計についてはこちらを参照:世界の人口推計

活発な自社株買い

  • 米国株式の優れている点は継続的に自社株買いが行われる点にある
  • ある程度大型の企業になると、毎期10%以上の増益を維持し続けることは難しい。しかし米国企業は自社株買いを積極的に行うことにより、当期利益は10%未満の成長となっても、自社株買いを行い発行済み株式数を減らすことでEPS(1株当たり当期利益)ベースでは10%以上の上昇となり実質2ケタ成長を継続することを行っている。
  • さらに自社株買いによりROE(株主資本利益率)も上昇する
  • これが長期的に株式市場が右肩上がりで上昇している大きな要因と言える
  • 米国企業の株主還元(配当+自社株買い)は時価総額を考慮した基準で日本企業の約2倍
  • 日本企業は配当が中心だが、米国企業は自社株買いが中心

米国大型グロース株が投資対象

  • 米国株は2018年までEPSが成長する見通し。その中でもグロース株(ラッセル1000グロース)はS&P500と比較してEPS成長率は高くなる見通し
  • 米国大型グロース株はグーグル/アップル/フェイスブック等、グローバル企業が多く米国が中心ではあるが世界各国の成長を享受できる
  • また、ビジネスが全世界に分散されていることでリスク軽減にもつながる。結果、中長期の安定成長が期待できる
  • 米国では産業構造の変化に合わせて株式市場の牽引役が入れ替わり、新陳代謝が進んでいる
    世界の時価総額トップ50の比較はこちらを参照:時価総額上位企業(1992年と2016年)

米国株式は長期的に右肩上がり

  • 米国株はリーマンショックなどで一時的に下落することはあるが、基本的には長期的に右肩上がりで上昇している
  • これは様々な要因が考えられるが、最も大きいのは米国政府とFRBが株式市場を意識した政策をとっている点があると考えられる
  • 米国の個人金融資産は日本と比較すると株式と投信の比率がきわめて高くなっており、株価が長期的に下落すると逆資産効果で実体経済にも大きな影響を与える状況となっている。そのため政府とFRBは株式市場を意識した政策運営を行っている
    <参考ページ:家計の金融資産構成(日本・米国・ユーロ圏)

運用会社アライアンス・バーンスタインについて

  • 運用資産残高約50兆円でニューヨークに本社を置く大手運用会社
  • 世界22カ国46都市に拠点を有する
  • 主要株主はAXA(アクサ)で64%を保有、ニューヨーク証券取引所に上場
  • グローバルかつ高品質なリサーチに基づく運用サービスを特徴として、株式、債券、マルチアセット、オルタナティブ運用等、幅広いアセットクラスを運用

悪い点(リスク)

米国経済の影響を受ける

  • 組み入れ銘柄はグローバル企業が中心で個別の国のリスクは軽減されているが、それでも世界経済の中心である米国経済が低迷すると、影響は少なからずあると考えられる。
  • 米国経済の動向については、各種経済指標をチェックする必要がある
  • 雇用統計や中古住宅販売などの重要度も高いが、株式市場にとって重要度が高いのは、ISM製造業景況指数(PMI)。
  • これは50が景気動向の良し悪しを測る分岐点である。またそのトレンドにも注意が必要で、50を上回っていても下落傾向で50に近づいてきた場合には要注意。毎月月初に発表される。また雇用統計も毎月第一金曜日でるため、毎月の初句は米国の経済統計を確認すると良い。

投資対象が同じ投信(類似ファンド)

米国成長株式ファンド(三井住友トラストアセット)

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