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知識・ノウハウ(株式)

ナイジェリアの高い成長ポテンシャル/ETFか投信を設定してほしい

ナイジェリアの人口は2050年に世界第3位 / 1人当たりGDPは大きな上昇余地

まず、ナイジェリアの魅力として人口が多く、今後も増加が期待できる点があげられます。

2020年時点で人口は約2億人で世界第7位です。

今後も人口は大きく増加する見通しで2050年には米国を抜き、インド・中国に次いで世界第3位となる予定です。

一方、1人当たりGDPは2020年時点で約2,100ドルの水準です。

1人当たりGDPが2,100ドルというと日本の1970年前後の水準です。

先進国の1人当たりGDPは概ね30,000ドル以上の水準ですので大きなポテンシャルがあると言えます

また、1人当たりGDPが3,000ドルを超えると自動車や家電が急速に普及し、経済活動が活発化すると言われています。

「人口×1人当たりGDP」である名目GDPは2020年時点で4,290億ドルです。

既に南アフリカを抜いてアフリカ最大の経済大国となっています。

ナイジェリアは人口が多く、今後も増加が予想され、更に1人当たりGDPの拡大ポテンシャルも大きいことから、長期的に魅力的な国といえます。

ナイジェリアのポテンシャルを確認した後は、ナイジェリアの金融マーケットについて紹介します。

ナイジェリアの金融マーケット(株式市場・政策金利・為替レート)

まずは株式市場からです。

ナイジェリアの株式市場

ナイジェリアの株式時価総額は2021年5月時点で402億ドル(約4.4兆円)です。

名目GDPの1/10以下の水準です。

先進国とは単純比較できませんが、全世界で比較すると株式時価総額と名目GDPはほぼ同水準となっていますのでGDP対比では割安といえそうです。

ナイジェリア全株指数(ナイジェリアナイラ建て)のバリュエーションは下記の通りです。(2021年5月21日時点)

  • 予想PER:9.26倍
  • PBR:1.70倍
  • 配当利回り:5.18%

配当利回りもそこそこ高く、魅力的なバリュエーションです。

次はナイジェリア株式(全株指数)のチャートです。

ナイジェリア株式の長期推移

時価総額上位銘柄の紹介を紹介します。

  • ダンゴート・セメント:セメントの製造輸入会社、2021年4月時点で時価総額は約1兆円で指数の約13%を占める
  • ネスレ・ナイジェリア:食品メーカー。ネスレの子会社。
  • ギャランティートラスト銀行:商業銀行
  • ナイジェリアン・ブリュワリーズ:飲料メーカー、ハイネケンの子会社

時価総額上位の数銘柄は「MSCIフロンティア・マーケット100インデックス」の組み入れ対象となっています。

2021年現在、日本から購入できるナイジェリア株式の投信はありません。(アフリカ全体の株式に投資する投信はありますが、アフリカの株式市場においては南アフリカのウエートが大きい為、ナイジェリアの組入れは数%程度となります)

ETFは米国上場で「グローバルX MSCIナイジェリアETF(NGE)」というETFがあります。

2020年12月時点で「グローバルX MSCIナイジェリアETF(NGE)」は国内でサクソバンク証券のみ取扱いが可能となっています。

サクソバンク証券が取扱いをしているということは、運用会社から金融庁に「外国投資信託に関する届出」がされているはずですので、他の証券会社も取扱いを開始してほしいものです。

次にナイジェリアの政策金利の推移です。

ナイジェリアの政策金利

ナイジェリア政策金利の長期推移

ナイジェリアはインフレ率が高めで推移していることから、政策金利も高水準となっています。

次はナイジェリアの為替レートの推移です。

ナイジェリアの為替レート

ナイジェリアナイラ/ドルチャート

ナイジェリアの通貨はナイジェリアナイラです。

ドルベッグ制を採用していますが、過去何度か切り下げを行っており、通貨の安定性は低いと考えられます。(数年に1回切り下げが行われ、それ以外は対ドルで横ばいとなっています)

今後、経済成長が進むにつれて、外貨準備高が増加したり、インフレ率が低位で安定できるかがポイントになりそうです。

ナイジェリアのポテンシャルについてのまとめ

発展途上であり、様々な面で不安定な部分は否めませんが、今後数年の間にモータリゼーションなどがおきることで、経済環境が急速に加速することも予想されます。

投資の観点では、通貨はぜい弱で切り下げリスクはありますが、金利水準も高いことからある程度の通貨下落は吸収可能です。

株式はGDP対比で割安な点とGDP自体が長期的に大きく拡大することを考えると、長期投資では面白そうです。

ナイジェリア株式に投資するETFか投信を日本の多くの金融機関で購入できるようにしてほしいです。



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