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マーケットがピーク時の株式時価総額ランキング(ITバブル時、リーマンショック前)

2017年8月11日

世界の株式市場がピークとなった局面の株式時価総額ランキングを掲載します。

過去30年を振り返ると、ITバブル時の2000年リーマンショック前の2007年が世界的に株価が上昇した局面でした。

共にその後は世界的な景気低迷などもあり株価が大きく下落しました。

2000年と2007年はトップ企業の時価総額がともに5,000億ドル(1ドル=100円換算で50兆円)前後でピークとなりました。

株式時価総額ランキング(ITバブル時、2000年3月末時点)

ITバブルピーク時の株式時価総額ランキングです。

時価総額2000年3月1-25

時価総額2000年3月26-50

1990年代後半からパソコン・携帯電話・インターネットが世界的に急速に普及したことでIT(情報技術)革命が起こりました。

とは言っても、2000年時点ではスマホは存在せず、パソコンも皆が持っている状況ではありませんでした。

インターネットも完全な普及期には入っておらず、関心の高い人が電話回線を使って利用しているような環境でした。

それでも株式市場は期待先行の相場となり、1999年~2000年3月頃までIT(情報技術)に関連したインターネット関連株や通信関連株が大きく上昇しました。

IT(情報技術)革命を先取りした相場となり、PERやPBRでは説明できない程上昇する銘柄や赤字にもかかわらず大きく上昇する銘柄が多く発生しました。

中には売上高すらほとんどないような企業のIPO(新規公開)も行われました。

日本企業でもNTTドコモ、NTT、トヨタ、ソニー、ソフトバンクが世界の時価総額トップ50にランクインしていました。

特にソフトバンク(9984)は1999年の年初から2000年2月の高値まで1年2ヵ月で約30倍近くの上昇となりITバブル相場の日本における象徴銘柄となりました。

また、上記のランキングにある通り、NTTドコモの時価総額が約40兆円まで拡大しており、現在でも日本企業の時価総額の最高記録となっています。(ドコモの筆頭株主であるNTTも8位で時価総額が25兆円以上ありました)

インタネット関連の代表銘柄

マイクロソフト、シスコシステムズ、インテル、オラクル、IBM、ソフトバンク、サンマイクロシステムズ

携帯電話・通信関連の代表銘柄

ボーダフォン、NTTドコモ、ドイツテレコム、AT&T、NTT、ノキア

2000年4月以降はITバブルが崩壊し株価が急落、元々上昇幅が大きかったこともあり下落幅・下落スピード共に、過去のマーケットでは経験したことのないレベルとなりました。

IT関連銘柄が多く含まれるナスダック総合指数は1998年10月の1357ポイントから2000年3月に5132ポイントをつけた後、2002年10月には1108ポイントまで下落しました。

指数ベースで1年5ヶ月で約4倍近くになった上昇局面も本当に凄かったですが、その後の下落も2年7ヶ月で約80%の下落ですので、本当にとんでもないマーケットになりました。

個別銘柄では1/10以下まで下落するものやチャプター11を申請する銘柄も続出しました。

ITバブルの象徴的な存在であったソフトバンク(9984)もピーク時から約1/80の水準まで下落しました。

株式時価総額ランキング(リーマンショック前、2007年10月末時点)

次にリーマンショック(サブプライムショック)前の時価総額ランキングです。

時価総額2007年10月1-25

時価総額2007年10月26-50

ITバブルが崩壊した後、2003年~2007年頃まで世界的に株価は大きく上昇しました。

2003年~2007年の株式市場のポイントはBRICsをはじめとする新興国が存在感を高めたことと、長期間低迷していた原油に代表される資源価格が大幅に上昇したことがあげられます。

それにより新興国関連銘柄と資源関連銘柄が大きく上昇し、時価総額上位にランクインしています。

新興国関連銘柄

ペトロチャイナ、チャイナモバイル、中国工商銀行、ガスプロム、シノペック、中国の4大銀行、チャイナ・シンファ・エナジー、

資源関連銘柄

エクソンモービル、ペトロチャイナ、ガスプロム、ロイヤルダッチシェル、シノペック、BT、BHPビリトン、チャイナ・シンファ・エナジー

中にはペトロチヤイナ、ガスプロム、シノペック、チャイナ・シンファ・エナジーのように新興国と資源の両方に関連する銘柄も多く存在していました。

逆にITバブル時に大きく上昇したハイテク関連企業はそれほど多くランクインしていません。

また、日本でトップ50にランクインしたのはトヨタのみとなりました。ITバブル時は5社がトップ50に入っていたので日本企業の相対的な存在感が低下しました。

逆に中国は4大銀行やペトロチャイナ、チャイナモバイル、シノペック、中国人寿保険など幅広い業種でトップ50にランクインし、存在感を高めました。

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