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米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) / 30%以上の暴落は過去7回

投稿日:2018年2月24日 更新日:

米国株(S&P500指数)長期推移

米国株を1920年代からの長期チャートでみると下記のように大きく上昇しています。

米国株式長期チャート

このチャートを見ると、大きな調整は2000年のITバブル崩壊と、2008年のリーマンショックのみのように見えてしまいますが、実際には何度かの「暴落」を経験しています。

1920年代から遡ると、米国株の暴落と言える30%以上の下落は下記の通り7回あります。

S&P500指数の下落率

  • 1929年8月~1932年6月:-86%
  • 1937年2月~1938年3月:-53%
  • 1968年11月~1970年6月:-33%
  • 1972年12月~1974年9月:-46%
  • 1987年8月~1987年11月:-34%
  • 2000年3月~2002年10月:-49%
  • 2007年10月~2009年3月:-56%

これをみると1938年~1968年の30年間は30%以上の下落がなく、非常に良いマーケット環境であったといえます。

上昇率も30年で10倍になっています。(ただし「1946年5月~1948年2月」と「1961年12月~1962年6月」はそれぞれ-27%、-28%とぎりぎり30%を超えない下落率となっています)

下記に米国株式の推移と変動した理由についての解説を掲載します。

各時代の価格変化が分かるように長期チャートをいくつかに分割して掲載します。
(見やすさを重視したため分割したチャートの期間はそれぞれ異なりますので注意してください)

米国株(S&P500指数)の推移と変動要因(1928年~1959年)

米国株式1927-1959チャート

  • 1929年8月~1932年6月、米国株式は大暴落、S&P500指数は31.71から4.43までの下落となり、この間の下落率は-86%を超えた(世界恐慌)
  • 次にS&P500が31.71を回復したのは1954年9月であり、1929年8月の高値から約25年掛かった。
  • これだけ大きな下落となった理由は、その直前に株価が大きく上昇しすぎていたことに加え、世界大恐慌と言われるほどのマクロ景気の悪化が重なったことによる
  • 1929年から1932年の間にGDPは25%以上減少し、失業率は25%前後まで達した
  • チャートではそれ程大きく見えないが、1937年2月~1938年3月にS&P500の下落率は-53%となった
  • 世界恐慌後の金融緩和で米国経済は回復基調であった中、FRBが利上げ(金融引締め)を行ったことがきっかけで株価が下落した
  • 第2次世界大戦終了後の景気低迷があった1946年5月~1948年2月の下落率は-27%
  • チャートでは少し大きめの調整に見えるが1956年7月~1957年12月の下落率は-19%

米国株(S&P500指数)の推移と変動要因(1960年~1979年)

米国株式1960-1979チャート

  • 1961年12月~1962年6月の下落率は-28%
  • 米国とソ連の緊張が高まり戦争直前までいったキューバ危機は1962年10月の出来事であるが、そこに至るまでの混乱によって株価は下落した
  • その後、下記の3回の下落局面があるが徐々にボラティリティが高まっていたことが分かる
    • 1966年1月~1966年9月の下落率:-18%
    • 1968年11月~1970年6月の下落率:-33%
    • 1972年12月~1974年9月の下落率:-46%
  • 1973年~1974年の下落は第1次オイルショックの影響でインフレ率が高まり、FRBが大幅な利上げを行ったことが要因
  • 1972年12月の高値を次に回復したのは1980年7月であり9.5年を要した
  • 米国のインフレ率とFFレートの推移はこちら:金利とインフレ率推移(チャート・変動要因)【①先進国】

米国株(S&P500指数)の推移と変動要因(1980年~1989年)

米国株式1980-1989チャート

  • 1980年11月~1982年7月の下落率は-24%
  • 第2次オイルショックの影響により1980年~1982年は米国のインフレ率が10%前後で推移しており、FRBが引締めスタンスの金融政策を行ったことで株価が低迷した
  • 米国のインフレ率とFFレートの推移はこちら:金利とインフレ率推移(チャート・変動要因)【①先進国】
  • 1987年8月~1987年11月の下落率は-34%
  • 1987年10月19日(月)のブラックマンデーをきっかけとした下落によるもの
  • 1987年8月の高値を次に回復したのは1989年7月であり、約2年と比較的短いスパンで回復した
  • ブラックマンデー時の世界の株式市場の下落率はこちら:各資産の最大下落率(ブラックマンデー)

米国株(S&P500指数)の推移と変動要因(1990年~2009年)

米国株式1990-2009チャート

  • 1990年代は1990年とロシア危機のあった1998年に調整をしたが、この2回は20%未満の下落でそれ程大きな問題にはならなかった
  • ロシア危機時の株式や債券の変動率についてはこちら:各資産の最大下落率(アジア通貨危機・ロシア危機)
  • 2000年3月~2002年10月の下落率は-49%となり、1973年頃の第1次オイルショック時と同レベルの下落となった
  • ITバブルによる株価の上昇でバリュエーションが高まっていたことに加え、エンロン不正会計事件、同時多発テロ、信用収縮が立て続けに発生したことで大きく株価が下落した
  • ITバブル時の株式や債券の変動率についてはこちら:各資産の最大下落率(ITバブル崩壊)
  • リーマンショック(サブプライムショック)の影響で2007年10月~2009年3月の下落率は-56%となり、1929年の世界大恐慌時に次ぐ大幅な下落率となった
  • サブプライムローン関連の資産が複雑に証券化された上で全世界の幅広い投資家や金融機関に販売されていたことから、「どこにどれくらいのリスクがあるかが不明」の状況となり信用収縮が一気に加速したことでマーケットが大混乱した
  • 株式だけではなく債券なども大幅に下落したのが特徴
  • リーマンショック時の株式や債券の変動率についてはこちら:各資産の最大下落率(リーマンショック)

米国株(S&P500指数)の推移と変動要因(2010年~2018年)

米国株式2010年代チャート

  • 2010年代は2011年に欧州債務危機、2015年にチャイナショックが発生したがいずれも下落率は20%未満で、一時的な調整と呼ばれる範囲に収まっている
  • 欧州債務危機時の株式や債券の変動率についてはこちら:各資産の最大下落率(欧州債務危機)

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